Case Study

事例紹介

移転開業に伴う補聴器外来の立ち上げから運営までをトータルサポート。
検査技術と診療体制を支えた1年間。

[client]

山田耳鼻咽喉科医院(石川県河北郡津幡町)

検査 補聴器

サポート期間:2025年10月~2027年9月末予定

現地訪問:2回/月

[導入のきっかけ]

地域のニーズに応える補聴器専門外来を開設し、聴覚検査の知識・技術・検査体制を医院の資産にしたい。

[課題]

診療に必要な環境整備、補聴器外来の運営体制の構築、聴覚検査の技術不足。

[支援内容]

検査設備の計画、補聴器外来の役割分担・チーム連携支援、聴覚検査の技術指導・体制構築。

[導入後の変化]

検査技術が向上、補聴器外来の基盤も整い、販売店との連携が進展。

[成果]

聴覚検査実績:250件/月。
補聴器外来予約枠:移転後3カ月で6倍以上に増加。
補聴器提供実績:1年で80名以上

[医療機関からの声]

「患者さん、業者、医院にとって三方よし」と言える補聴器外来を構築できている。
今後は、専門外来を行うための地方での人材確保と継続的な学習機会の支援も期待したい。

[課題]

地域に根づく補聴器診療を、一般外来と両立したい

石川県津幡町で3代続く耳鼻咽喉科医院の現院長である山田健太郎先生は、以前より難聴で悩む患者さんに対して適切な医療を提供したいと考えておりましたが、現状の設備では限界を感じ、同じ津幡町に移転開業を決意されました。長く地域に根づく補聴器診療を構築したいという思いから、Oto Lab.へご依頼をいただきました。
課題は、一般の耳鼻咽喉科診療と並行して運営できる診療の流れと、検査・補聴器対応を担う体制づくりでした。

正しい聴覚検査を基礎から学び、医院の資産にしたい

補聴器診療の土台となる聴覚検査について、人材育成も求められていました。正しい検査方法を基礎から学び、その知識・技術を医院に残すことが導入時の希望として挙げられていました。

 

[解決]

将来の診療を見据えた検査設備の計画

移転開業の計画段階から、検査室の配置・広さ、機器選定、室内レイアウトを検討しました。設備面は建設後に変更することは困難であるため、将来的に目指す診療体制をご相談しながら医院に合わせた設備づくりを支援しました。

医師・言語聴覚士・販売店が連携する外来運用

医師、言語聴覚士、認定補聴器技能者の役割を整理し、外来の方針を共有しました。運用を重ねながら課題を見直し、チームで話し合いながら改善を進める体制づくりを支援しました。

開院前の研修から、現場での検査技術指導まで

開院前から院内で研修を行い、純音聴力、語音聴力、補聴器適合検査、不快閾値検査、インピーダンスオージオメトリーなどを指導しました。検査手技だけでなく、結果から何が考えらえるかなど、現場で必要な視点などもお伝えしました。

 

[成果]

立ち上げ後、一般外来と並行する運用体制を構築

各聴覚検査の基本手技を習得し、現在では月250件以上の聴覚検査を実施できるようになり、一般外来と補聴器外来を並行しながらも診療に支障がでない検査体制が整いました。
※月250件以上は既存事例の掲載時点の実績です。

1年後の評価——補聴器外来の基盤と販売店との連携が進展

支援開始1年後のアンケートでは、補聴器外来の基盤が整い、以前より販売店との連携が進んだとの回答をいただきました。導入時の課題・不安・目標は、いずれも「解決・達成できている」、支援への満足度は「とても満足」と評価していただきました。
また、医院によると、移転前には補聴器相談の人数を年間最大40人と予想されていましたが、実際は1年弱で80人以上となりました。現在では194耳に対して補聴器の試聴や購入が行われ、事前予想を上回りました。
※人数は医院のアンケート回答に基づきます。年間40人は事前予想であり、前年実績ではありません。

 

[医院からの声]

補聴器外来として地域に貢献できていることを実感できた1年でした。御社のご支援のもと胸を張って「患者さん、補聴器販売店、医院にとって三方よし」と言える外来となってきたと思います。いつも現在だけではなく、将来のことも考えてご提案頂き感謝しております。
※支援開始から1年のアンケートより抜粋。

 

[今後に向けて]

今後の課題は、言語聴覚士・臨床検査技師の確保と、継続的な学習機会です。医院からは、地方での補聴器外来開設には人材確保も含めた検討が必要とのご意見をいただきました。外来を長く続けるための体制づくりも、重要な課題として共有しています。

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